【仮想通貨】ビットコインやイーサリアムはバブルなのか?

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    2017年12月8日、1ビットコインの価格が200万円を超え大きな話題となりました。そして、12月15日(金)現在ビットコインの価格は、180〜190万円台で落ち着きを見せています。ビットコインバブル、仮想通貨/暗号通貨はバブルとして弾けてしまうのでしょうか?世界最古の金融バブルであるチューリップマニアとの比較を基に、仮想通貨/暗号通貨の今後や可能性について考察やまとめを行います。

    チューリップマニアについての簡単な説明

    チューリップマニア(Tulip Mania)とは、17世紀のオランダ(当時:ネーデルランド)にて起こった世界最古の価格バブルです。ここで言われるチューリップは周知の通り、お花の「チューリップ」を指します。当時の貴族や富裕層にとって、チューリップは異国情緒あふれる珍しい花として人気を博し、高値で取引されていました。特に一緒くたではない特殊な色のチューリップは、当時の通貨価格で小さな家の購入が可能なほどでした。

    しかし、その特殊な色のチューリップは突然変異で生まれるため、意図して栽培する事はできなかったのです。(現在、それはウイルス感染によるものと証明されています。)そこで、多くの庶民が一攫千金を目指し、そのチューリップを栽培し貴族に売るためにチューリップの球根を買い漁ったことが原因となり、バブルが発生しました。

    以上の内容はペペラといっしょ(チューリップバブル:最古の金融バブルの凄さをわかりやすく解説)にてより詳しく説明されています。

    ビットコインとチューリップマニアの曲線類似

    以下のビットコインとチューリップマニアの価格レート推移曲線に注目してみて下さい。

    (引用:https://static.seekingalpha.com/uploads/2017/11/21/saupload_DOHka7iWsAAsU4Q.jpg

    上図にて確認できるように、殆ど同じ動きを見せている事が伺えます。さらに現在、ビットコインはバブルであり、バブルはいずれ弾けるといった世論が増しています。チューリップを比喩に用いてビットコインを表す方も多く伺えます。欧州中央銀行(ECB)のコンスタンシオ副総裁は「ビットコインはチューリップの様なものです。」「投機の手段である事に疑いはないが、実際に通貨ではなく、銀行の方針に介入する兆しを孕(はら)んではいません。」とECBの会議で提言しました。

    「“Bitcoin is a sort of tulip,” Constancio said at an ECB conference. “It’s an instrument of speculation ... but certainly not a currency and we don’t see it as a threat to central bank policy.”」

    (引用:https://www.reuters.com/article/us-ecb-bitcoin-stability/ecbs-constancio-compares-bitcoin-to-dutch-tulip-mania-idUSKCN1BX26C

    それでは、現在存在するビットコインを含む約700種類の仮想通貨はチューリップと同じ運命を辿ってしまうのでしょうか。

    チューリップバブルの崩壊要因

    チューリップバブル崩壊の要因は、チューリップの球根を引き渡す事ができなかった事があげられています。それは取引方法にも関連してきます。

    チューリップの球根の売り買いは、“先物取引“として行われていました。チューリップの球根が収穫可能な春時期以前に値段を設定し、購入契約を結び、春に球根が出来上がった後、以前設定した価格で実際に購入する(セトルメント)といったフローでした。

    「球根ができるのに時間がかかるので、今花壇(かだん)の中に眠っている次の春に手に入る球根を売ったり買ったりする約束して取引をしていたんだぺぺ!つまり、今でいう先物取引なんだぺぺ。」

    (引用:http://pepera.jp/story_of_bubble/tulip_mania/

    基本的に売り手の人々は、原料となる球根を仕入れるため自身の家等を担保に設定し、大量の球根を手形決済していました。そして春の売り時期に向けて、球根を売る契約を結ぼうとした人(売り需要)が、買い需要を大幅に超える事になり、流動性が消失したと考えられます。

    「暴落の理由らしい理由はなかったものの、春になると受け渡しの期日が来ることで、その前に売ろうとしたところ、買いが入らず、売りが売りを呼ぶ展開となったのではないかといわれる。」

    (引用:https://news.yahoo.co.jp/byline/kubotahiroyuki/20171205-00078915/

    現代社会(仮想通貨)との比較

    崩壊が起こった理由は、当時の時代背景(現代社会では起こり得ない)も含まれると考えます。売り需要と情報量に関する観点です。以下、仮想通貨との比較を行っていきます。

    チューリップは元々1530年に設立されたアムステルダム取引所で金融商品や金融サービスの先物取引として主に貴族や商人に取引されていました。つまり、チューリップとは特に貴族に対してのみ買い需要を有していたと考えられます。しかし、下記引用文の通り、その後庶民の介入による売り需要の異常な増大を生じました。

    一方、仮想通貨に対する需要は、投資手段としての需要に限らず、多くの商品やサービスや現金に交換可能といった売り需要が常に多くあります。例えば、ギフト券、PC、食事、電気ガスといった公共サービスにまで仮想通貨の売り需要があります。つまり、チューリップにはなかった流動性を保っています。

    「オランダでは、その地形や気候により花の栽培に適しており、特に好まれたのがチューリップ栽培であった。オスマン・トルコからチューリップが持ち込まれた当初は、貴族や商人など一部の収集家だけで取引されていたが、1634年あたりから一般個人も値上がり益を狙って、チューリップ市場に参入するようになった。」

    (引用:https://news.yahoo.co.jp/byline/kubotahiroyuki/20171205-00078915/

    次に、データ情報が可視化できていなかった事です。チューリップバブル時代には個人間での売り買いの記録は当事者が拡散しない限り知る余地がなく、また、それらすべての情報を記録しておく現在のデータベースのような技術・方法はありませんでした。そのため、流通量・需要規模を理解する事が不可能でした。しかし、仮想通貨では、ブロックチェーン上でのみ取引が可能になっているため、個人間の取引でさえ、ブロックチェーンプラットフォームにデータとして蓄積されます。

    チューリップとは異なる仮想通貨の潜在的可能性

    仮想通貨にはチューリップとは全く違った能力を兼ね備えています。上述しましたが、ブロックチェーンが仮想通貨の基盤となっている事です。

    (引用:http://www.nttdata.com/jp/ja/services/sp/blockchain/latest/

    「ブロックチェーンとは分散型台帳技術と呼ばれ、データベースの一部(台帳情報)を共通化して、個々のシステム内に同一の台帳情報を保有するという考え方ができます。つまり、個々のシステムがそれぞれ台帳情報を保有する世界から、台帳情報の共有を前提としてシステムが連携する新しい世界へと変わっていくことを意味します。」

    (引用:http://www.nttdata.com/jp/ja/services/sp/blockchain/latest/

    仮想通貨には、私たちの社会をより発展させる力を秘めています。現在、会社各々で管理している帳簿データシステムを、ブロックチェーン技術によってすべての会社個人が帳簿を共有する事によって会計管理が容易になり、さらにコスト削減・改ざんの不正を防止する事が可能になります。現在日本で乱発しているデータ不正問題の解決策にもなりうるかもしれません。

    「製造履歴などの情報をブロックチェーン上で各社が共有するようになれば、データ連携も容易となり、台帳の更新時に参加者間で合意を取ることで、内容の正当性と一貫性を確保することが可能となります。そして、コストの掛かる第三者機関(仲介役)を立ち上げずに偽装や改ざんを防ぐトレーサビリティー環境を整備することが可能になります。」

    (引用:http://www.nttdata.com/jp/ja/services/sp/blockchain/latest/

    仮想通貨の今後、考察まとめ

    仮想通貨技術は未だ発展途上であり問題がないとは言えません。ブロックチェーン技術は分散型のプラットフォームであり、パブリックブロックチェーンは各台帳情報の整合性確認に一定の時間を要することため、リアルタイム性が求められる即時決済などの用途には向いていないといった問題もあります。

    「ただし、ブロックチェーンは分散型であるがゆえに、ネットワークを介した各台帳情報の整合性確認に一定の時間を要することから、リアルタイム性が求められる即時決済などの用途には向いていません。またFinTechの波に乗って、既存ネットワークがブロックチェーンに全て置き換わることで低コストでの決済システムが実現するとの見方を示す意見もありますが、適用領域を正しく見極めなければブロックチェーンによる恩恵は受けられないでしょう。」

    (引用:http://www.nttdata.com/jp/ja/services/sp/blockchain/latest/

    そのため現在、仮想通貨技術をあらゆる外資系・日系大手企業が実用化するため、改善や用途見極めを画策しています。特に注目されるのは、Ethereum(イーサリアム:ビットコインに次ぐ時価総額を有しています。)です。

    イーサリアムは独自のパブリックブロックチェーンを有し、スマートコントラクトといった個人が行った全ての契約をイーサリアムのブロックチェーンプラットフォームで行い、記録、管理することが可能になります。EEA(Enterprise Ethereum Alliance)というイーサリアム実用化を推進する団体が大手企業により設立され、イーサリアムが今後様々な面で活用されていくことに期待が高まります。Enterprise Ethereum Allianceは、JP MorganとMicrosoftを含む86社以上の企業で構成されています。

    本サイト内「イーサリアムとは」にてイーサリアムに関してより詳しい説明が記されています。

    「ユーザが独自に定義した契約(スマートコントラクト)・財産を扱うことができる柔軟性の高い仮想通貨です。また契約はチューリング完全な言語により記述することができ、中央機関なしに契約を自動執行できます。」

    (引用:https://bitflyer.jp/ja-jp/ethereum

    対して、最もバブリーなビットコインですが、ついに先物取引が開始されました。チューリップマニアと近い、取引方法の導入により価格暴落といった可能性も考えられるかもしれません。しかし、売りの需要を生み出した背景がチューリップバブルとは違うといった上述の観点から、チューリップマニアのような急降下の可能性は低いのではないでしょうか。来週の価格推移に注目が集まります。

    本サイト内【ビットコイン】200万円突破 先物上場ニュース相次ぐにてより詳しい説明が記されています。

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