【ビットコイン】チャート/相場/価格推移 part9 ~バブル崩壊阻止~

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    2月14日(水)現在、時価総額1位のビットコイン/Bitcoin(BTC)の価格、ビットコインチャートBTC/JPYやBTC/USDに関する今後の相場/価格/レート推移について、チャート動向を基にしたビットコイン価格分析レポートです。下落傾向にあったビットコインが少し持ち直し、100万円手前で安定を見せています。今回は、その上昇要因と今後の推移を考察していきます。

    ビットコイン/Bitcoin価格は、引き続き下落しており、仮想通貨に対する疑心感が高まっています。今回焦点を当てる期間は2018年2月7日〜2018年2月14日です。この記事は、日本の大手仮想通貨取引所であるBitFlyerの提供しているチャートを参考にしています。

    (2月7日~2月14日BTC/JPYチャート 引用:https://bitflyer.jp/ja-jp/bitcoin-chart)

    ビットコイン/Bitcoin(BTC)価格:最安744,550 - 最高987,477(JPY)

    前回前々回と1月16日から2月6日までのBTC価格の続落とその要因について言及しました。しかし今週は、その状況を食い止め、BTC価格の下落に一旦終止符を打ちました。持ち直した後は特に目立った動きはなく、現在(2月14日11時現在) は、90万円台を維持しています。

    ビットコイン崩壊食い止める

    世間では、ビットコイン(Bitcoin/BTC)はバブルであるといった見方が頻出していました。また、本メディア記事でもいくつか仮想通貨バブルに関連した記事をあげています。

    ・【仮想通貨】ビットコインやイーサリアムはバブルなのか?

    ・ビットコインやイーサリアム等の、仮想通貨バブルは弾けたのか?

    ついに先月の半ばから様々な要因が重なり合い、ビットコイン価格の継続的かつ大幅な下落が発生し、バブルの崩壊を予感させることとなりました。過去最高価格の半分にも満たない価格で停滞していますが、結果的にはバブル崩壊を食い止めたと言えます。2月7日から11日にかけてのバブル崩壊を回避する要因となった価格上昇要因を考察していきます。

    2月6日までの続落要因振り返り

    上昇要因を考察する前に、それまでの続落要因を簡単にまとめます。

    大概の要因は、仮想通貨に対する世間の不信感と、それに伴う信頼性の消失であったと考えられます。というのも、先月の半ばから2月6日に至るまで、「仮想通貨取引規制」に関するニュースや、「新たなレギュレーション」の確立により、今後の仮想通貨取引の見通しを不安抜きでは見立てることができませんでした。

    また日本では「コインチェック(Coincheck)取引所」がハッキングされる事件も起こり、益々仮想通貨に対する懸念が募ることとなりました。

    2月7日からの上昇要因

    上記下落要因を踏まえて、今回の上昇要因を考察していきます。あげられる要因は大きく4つあります。

    韓国首相の発言と韓国最高裁判所の見解

    韓国では匿名での取引が禁止されたりと様々な規制に関する、トレーダーに不安を植え付ける話題が絶えません。しかし、今回はそれらの不安を解消するような報道が相次ぎました。

    韓国首相・李洛淵(イ・ナギョン)の仮想通貨取引所に対する発言

    韓国の首相である李洛淵(イ・ナギョン)が「仮想通貨は可能性を秘めており、取引所を閉鎖するといったことは現在考えてはいない」といったことを改めて主張しました。今年1月11日、韓国の法務部・朴相基(パク・サンギ)法務部長が「仮想通貨取引所を全面禁止する」といった主張に対し、翌日、李洛淵(イ・ナギョン)首相はただ「そのような事実はない」と否定はしていましたが、今回の件でより明白となりました。

    さらに、韓国首相が仮想通貨の可能性を認めたことは、仮想通貨が失いかけていた信頼を取り戻すきっかけにもなり得ると考えられます。

    Lee was quoted by the Kyunghyang Shinmun saying:“The closing of [cryptocurrency] exchanges is not a serious consideration now. It is one of the many possibilities.”(引用:https://news.bitcoin.com/korean-prime-minister-closing-crypto-exchanges-not-serious-consideration/

    韓国最高裁判所における仮想通貨に関する規制の合法化

    現在、韓国政府が掲げた仮想通貨規制に関する法案について、韓国最高裁判所は合憲か違憲かの審査をしています。そこで違憲となれば、いままで政府が主張、提案していたことはすべて水の泡となるのです。現状、多くの弁護士が「法の指針にそぐわない」「未成熟な規制」等々の、施行を反対する違憲だという意見が多く上がっています。

    このことから、今まで不安視されていた規制が少し緩和されるといった期待を膨らませることとなりました。匿名取引禁止に関しても150万人以上のトレーダーが従っておらず(全体の約91%)、「不平等である」といった見解があり見直しの可能性も出てきています。

    「The government’s regulations are devaluing virtual currencies by making trading very difficult…Thus, this is an infringement on people’s property rights by the government’s unlawful measures.」(引用:https://news.bitcoin.com/korean-supreme-court-judge-cryptocurrency-regulation-unconstitutional/

    「banks are only converting accounts for Upbit, Bithumb, Coinone, and Korbit, leaving smaller exchanges with no way to use the real-name system. 」(引用:https://news.bitcoin.com/korean-supreme-court-judge-cryptocurrency-regulation-unconstitutional/

    以上2つの報道が、韓国内での仮想通貨市場の回復がみられたことが上昇の一因と考えられます。

    インドでの仮想通貨関連職の需要拡大報道

    前回の記事で言及したように、先週インドでは仮想通貨全面規制といった誤報が発生しました。これはビットコイン価格下落要因の1つでした。

    これに対して、7日のニュースではポジティブな内容のニュースが飛び込んできました。それは、インドでのブロックチェーン、仮想通貨に関連する雇用機会が大幅に拡大しているといった内容です。インディード・インディア(Indeed India)によると、この半年間でそのオープンジョブの数は約3倍に増加し、その職種を検索する人も増加の一途をたどっています。2022年までにはブロックチェーンに関連した経済効果は約1兆円にまで膨らむといった見解も示しています。

    このニュースは、インドから全世界に仮想通貨、ブロックチェーンの潜在可能性を再確認させ、ビットコインの価格上昇の要因のひとつとなったと考えられます。

    「Describing it as a promising and exciting new field of work, the Managing Director of Indeed India, Sashi Kumar, noted the sector was still in a very nascent stage. He said that the global market for blockchain related products and services is expected to reach $7.7 billion in 2022, Business Standard reported. The expert believes this is “indicative of even more jobs being created in the future”.」(引用:https://news.bitcoin.com/more-crypto-jobs-in-india-despite-delhis-stance-on-bitcoin/

    シンガポール副首相の見解

    中国や韓国が仮想通貨規制を画策する中で、シンガポールの副首相 兼 経済・社会政策調整相ターマン・シャンムガラトナム(Tharman SHANMUGARATNAM)が「まだ仮想通貨を評価するには早すぎる」と主張しつつも、「シンガポールにおける仮想通貨取引を規制する必要はない」と明言しました。

    これにより、シンガポールでの仮想通貨に対する安心感を高め、また世界中にもある程度の影響を及ぼしたと考えられます。

    「“If some do succeed, their full implications will not be known for some time”, Shanmugaratnam noted in his written answer to MPs, who asked him about government intentions after recent crackdowns in China and South Korea. He reminded them that the Monetary Authority of Singapore (MAS, the central bank) has been closely studying developments and potential risks. “As of now, there is no strong case to ban cryptocurrency trading here”, he insisted.」(引用:https://news.bitcoin.com/no-strong-case-to-ban-crypto-trading-singapore-says/

    オーストラリアの銀行参入

    オーストラリアの大手銀行であるANZ銀行(Australia and New Zealand Banking Group)とWestpac銀行が、仮想通貨の購入を可能にしました。これにより、多くの人々がオーストラリアで仮想通貨を簡単に購入することができるようになりました。一方、他の大手銀行であるCommonWealth銀行とNAB銀行は仮想通貨に対してのリスクを考慮することから、仮想通貨を取り扱うことはないと考えられます。

    しかし、ANZとWestpacが仮想通貨取り扱いを開始することは、オーストラリアの仮想通貨市場に火をつけることに疑いはありません。

    要因まとめ

    続落の原因は度重なるネガティブなニュース、事件による仮想通貨に対する不信感が主な要因でした。しかし、今週は一転してポジティブなニュースや情報が相次ぎ、続落に終止符を打つことに至りました。前回の記事でも言及したように、明るいニュースが報道されることで仮想通貨市場の価格は容易に上昇の兆しを見せるのです。

    今後の予測

    現在、ビットコインの価格は極めて安定傾向にあると考えられます。全仮想通貨市場に起こったスランプは一度落ち着きました。各国の規制事情も一旦収束したことからも、今後は明るいニュースによるさらなる価格上昇が見込める可能性もあります。一部の専門家は、20108年内に1ビットコイン(Bitcoin/BTC)=約500万円にまで登ると予想する者もいます。

    「Cryptocurrency market could hit $1 trillion this year with bitcoin surging to $50,000, experts say」(引用:https://www.cnbc.com/2018/02/07/bitcoin-price-could-hit-50000-this-year-experts-say.html

    一方で、ビットコインの価格はこのバブル崩壊現象により、最終的には約10万円と2017年当初の価格まで落ち込むことを主張する専門家もいます。

    「マクグローン氏は『放物線状に増加する供給が、仮想通貨の市場価格の上昇を主に制限する要因だ』と述べ、『取引開始以降の価格の平均で、2017年初めの水準である900ドルに向かわせる強力な重力がある』と指摘した。」(引用:https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-02-12/P426TK6JTSE801

    直近の推移は吉と出るか凶と出るか、仮想通貨関連のニュースがポジティブかネガティブか、今後もビットコイン価格の推移に注目が集まります。

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