【ビットコイン(Bitcoin/BTC)とは?総集編】仮想通貨/ブロックチェーン技術仕組み/変遷

目次

    「仮想通貨」「暗号通貨」「ビットコイン(Bitcoin/BTC)」「イーサリアム(Ethereum/ETH)」。様々な媒体を通して、これらの単語を頻繁に耳にするようになったのではないしょうか。

    本章では「ビットコイン(Bitcoin/BTC)とは何か?」をテーマにし仮想通貨・暗号通貨の定義、ブロックチェーンの技術や、ビットコインの特徴・メリット・デメリット・価格変遷に関する情報をまとめていきたいと思います。

    ビットコインとは?

    ビットコインの誕生

    ビットコインは、2008年10月にナカモトサトシ(Satoshi Nakamoto)と名乗る人物が発表した論文を元に作られた通貨です。ブロックチェーンという技術を応用して作られた「仮想通貨」及び「暗号通貨」の一種です。

    生みの親、Satoshi Nakamotoとは?

    ナカモトサトシはビットコイン・プロトコール及びソフトウェアBitcoin-Qtの創始者として知られていますが、本名・年齢・国籍等の情報はもちろん、個人か団体なのかさえ不明となっています。同人物は複数のメンバーと共にソフトウェアの開発に携わっていましたが、2010年の半ば頃に忽然と姿を消しました。様々な人物がサトシ氏ではないかと推測・憶測されていますが、未だ正体は不明のままです。これは仮想通貨界の「最大の謎」といわれています。

    なお、ナカモトサトシと名乗る人物は2100万BTCの内100万BTCを所有していると推測されています(現在の相場で9880億円に相当する)。

    ビットコインの特徴

    ブロックチェーン技術及びP2Pネットワーク

    ブロックチェーンとは、

    「ビットコインなどの取引のデータの塊、つまり “ブロック” を ”チェーン状” に連ねたものです。新しい取引データは新しいブロックとなりブロックチェーンに繋がれていきます。

    ビットコインやイーサリアム等の仮想通貨のブロックチェーンはインターネット上で世界中に公開されており、誰でも同じ一つのブロックチェーンを信用して取引内容を確認することができます。」

    (引用:https://consensysmediajapan.com/3614.html#chapter-3

    この「一つのブロックチェーンを信用する」システムを採用している為、ビットコインは管理者や発行主体を持ちません。中央銀行を発行主体として持つ「法定通貨」との主な違いは、この点にあります。

    具体的には、ネットワーク参加者の複数の端末によって運用されていて、直接的なやりとりを実現します。更に、ネットワーク上に取引記録が公開されており、参加者によって維持管理されているため、二重譲渡等の不正や改ざんが難しくなります。この仕組みは「Peer-to-Peer Network」(P2Pネットワーク)及び「分散型元帳」とも呼称されます。

    発行上限がある

    ビットコインはプログラムのコードによって発行上限が2100万BTCと定められています。当初は1ブロックあたり50BTCの報酬でしたが、現在では12.5BTCで発行されています。2140年までには上限に到達し、新規発行が終了する事が予測されています。

    (引用:https://jpbitcoin.com/about/whatisbitcoin1

    通貨としての「交換性」

    不特定多数の人によって発行され、世界中の誰に対しても、どの通貨でも安価・即座に送金できる。個人間での直接送金を可能にします。その一方で、電子マネーの場合、発行主体が存在し、「現金の対価」として限定的な役割を果たします。

    (引用:https://jpbitcoin.com/about/whatisbitcoin1

    ビットコインの仕組み

    秘密鍵・公開鍵・アドレス

    ビットコインには「秘密鍵」と「公開鍵」という対になった鍵があります。

    秘密鍵はランダムに51の英数字で形成され、公開鍵はこの秘密鍵から生成されます。公開鍵は暗号化されており、公開鍵から秘密鍵を割り出す事は難しい仕組みとなっています。

    更に、この公開鍵からビットコイン・アドレスが生成されます。これは27〜34文字の英数字で形成されていて、「入金口座」として各ウォレットに設定されています。このアドレスから秘密鍵を調べる事はできません。

    実際にビットコインを送金する際に、上述のビットコイン・アドレス及び公開鍵が必要となります。まず、送信者が「誰に」「いくら」送るか等の情報が正しいかを確認し、それを証明するものとして自身の秘密鍵を用いて電子署名します。ビットコインの受信者は、自身の公開鍵を用いて暗号化された取引データを解読します。

    これらの取引データはハッシュ関数というものを用いて計算され、一定の値に変換されます。これを「ハッシュ化」と言います。ブロックチェーン上の前取引の前ハッシュに新たな取引情報及び自身の公開鍵を加え、新たなハッシュを生成する仕組みとなります。一度ハッシュしたデータは元に戻せません。また、このハッシュ値から元のデータを復元する事もできません。

    (引用:https://consensysmediajapan.com/3827.html

    マイニング

    マイニングとは、ビットコインを「新たに発行(採掘)する」行為です。ビットコインを採掘する人々はマイナー(採掘者)と呼ばれます。

    ハッシュを完成させる為には特別な条件を充した数字、「ナンス値」(Nonce / Number used once)を求める必要があります。この作業が、マイニングにおける「作業」となります。つまり、マイナー同士で競争し、一番最初にその数字を探し当てた者が「勝者」となり、報酬が与えられるシステムとなります。この作業は、鉱山で金を掘り出す作業を連想させる為、「マイニング(採掘)」と呼ばれています。

    Proof of Work (PoW)

    Proof of Work(PoW / プルーフ・オブ・ワーク)とは、「仕事・作業による証明」の略で、ビットコインが採用しているコンセンサスアルゴリズム(合意形成)です。

    上述の通り、マイナー達は「ナンス値」という「特別な条件を充した数字」を計算し、探し当てる作業を行います。具体的には、「前グロックのハッシュ値+取引データ+ナンス値」から新規ブロック用のハッシュ値を求める作業です。「先頭に一定の数以上のゼロが並んでいる」ようにハッシュ値を導くナンス値を求めます。

    上述の通り、マイナー達はナンス値を探し当てる為、作業を行います。プルーフ・オブ・ワークでは、この膨大な計算処理を伴う「作業」に対する「承認」を行う仕組みを指します。一番手の計算に対して、二番手以降のマイナーによる正誤の確認が行われ、複数のマイナーによって合意・承認されたブロックが生成・認証される仕組みとなっています。

    もし、PoWが採用されていなければ、誰でもブロックを生成する事が可能になり、どれが正しいブロックチェーンなのかが分からなくなってしまいます。よって、PoWは、一定且つ安全なネットワーク環境を維持する為に採用されたシステムであり、ビットコインの改ざんや二重送金等の不正を防ぐ中核的な枠組みとなります。

    「Proof of Workでは世界中のマイナーが同じ計算問題を解きます。計算問題には特に攻略法は存在しないので、ただ繰り返し適当に数字を入れてみて合ってるか検算するしかありません。この繰り返しをより多くするほど答えを見つける可能性が上がるので、マイニングはどれだけ多くの繰り返し計算ができるかの競争になります。」

    (引用:https://consensysmediajapan.com/3614.html#chapter-3

    ビットコインの価格推移と歴史

    (参照:https://consensysmediajapan.com/3621.html

    2008年

    2008年10月:ビットコインの論文

    2008年10月にナカモトサトシと名乗る人物によって、論文『Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System』がインターネット上に投稿及び公開され、多くのプログラマーや技術者達の関心を集めました。

    2009年

    2009年1月:ビットコインの最初のブロック、世界初の取引

    技術者が集まり、2008年に発表されたナカモトサトシ氏の論文を元にオープンソースのソフトウェアの開発に取り組み、2009年1月3日には、ブロックチェーンの最初のブロック(genesis block)が公開されました。

    更に、同月にビットコインによる初のトランザクションが行われました。ナカモトサトシ氏が暗号研究者Hal Finney氏へビットコインをスキンしました。

    (引用:https://www.enigma.co.jp/media/page-4858/

    2010年

    2009年5月:実世界における初の商取引

    あるエンジニアがピザ2枚を宅配注文し、1万ビットコイン(1BTC=¥0.2)と交換しました。これがビットコインによる初めての商取引であったと考えられています。

    (引用:https://www.enigma.co.jp/media/page-4858/

    2011年

    2011年4月:ビットコインがメディアに掲載

    ビットコインが大手メディアであるTIME誌に掲載された事により、世界中に広まるきっかけとなりました。その後、ビットコインの価格は急騰し、1500前後となります。

    2011年6月:Mt.Gox、最初のハッキング被害

    マウントゴックス(株式会社Mt.Gox、Magic: The Gathering Online eXchange)は、東京都に拠点を置いていたビットコイン取引所です。2011年に、Mt.Gox社はハッキングを受け、1習慣程取引が停止しました。

    (引用:https://www.enigma.co.jp/media/page-4858/

    2013年

    2013年3月:キプロス危機

    キプロス共和国は元々、タックスヘイブン(租税回避地)として認識されており、多くの富裕層や投資家を引きつけていました。しかし、リーマンショックによる不況や同国のEU加盟により、「キプロス危機」とも呼称される金融危機を招いてしまいます。結果として、EUから支援を受ける代わりに、政府は全国民の預金に最大9.9%の資産課税をかけ、国民から税金を徴収しました。そこで、国民は預金を守る一つの手段として、ビットコインに着目しました。

    政府や法定通貨に対する信頼の希薄化により、キプロス国民は「中央集権のない通貨」の重要性を理解し、ビットコイン(仮想通貨)の人気が高まりました。キプロスの金融危機をきっかけに、ビットコインの魅力が世界中に広まり、一時266ドル程に上昇しました。

    2013年10月:シルクロード閉鎖

    ビットコインは、「シルクロード」という闇市場において、薬物取引等の目的で利用されていました。2013年10月に、FBI(米連邦捜査局)によって摘発され、閉鎖しました。

    2013年12月:NHKビットコイン特集

    日本の放送局であるNHKがビットコインの特集を放送し、国内における認知度が上がり、ビットコイン価格の高騰要因となりました。

    (引用:https://www.enigma.co.jp/media/page-4858/

    2014

    2014年2月:Mt. Gox事件

    2010年から事業開始後、世界最大規模のビットコイン取引所として知られるようになりました。2013年には、ビットコイン取引量の全体の70%を占める程の規模でした。

    しかし、2014年2月に「マウントゴックス事件」が起こりました。マウントゴックス事件とは、ビットコインが不正操作によって消失した事件を指します。合計115億円に及ぶ資産(75万BTC及び28億円の預かり金)を消失しました。現在のレートで換算すれば、かなり巨額(約470億円)になります。同年2月24日までには全取引が中止され、最終的にMt.Goxは破綻しました。

    仮想通貨界を震撼させる事件となり、特に日本国内におけるビットコイン(仮想通貨)のイメージダウンのきっかけとなりました。当然、ビットコインの価格も暴落しました。

    「インターネット上の仮想通貨ビットコインの取引所「マウントゴックス」を運営するMTGOX(東京・渋谷)が28日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し、同日受理されたと発表した。債務が資産を上回る債務超過に陥っていた。顧客が保有する75万ビットコインのほか、購入用の預かり金も最大28億円程度消失していたことが判明した。」

    (引用:https://www.nikkei.com/article/DGXNASGC2802C_Y4A220C1MM8000/

    2014年5月:bitFlyerがサービスを開始

    日本の仮想通貨販売所である「bitFlyer」がサービスを開始しました。

    2014年6月:bitbankやQuoineがサービスを開始

    中国取引所のOKCoinと提携した「bitbank」及びシンガポールの「Quoine」が6月にサービスを開始しました。

    2014年9月:coincheckがサービスを開始

    bitFlyerに続き、日本国内において新たな取引所「coincheck」がサービスを開始しました。

    2014年12月:米Microsoft、ビットコイン決済開始

    Microsoft社が、アメリカ在住者を対象に、ビットコインによる決済の受付を開始しました。

    (引用:https://www.enigma.co.jp/media/page-4858/

    2015年

    2015年 月:Bitstamp、ハッキング

    当時の最大取引所であった「Bitstamp」がハッキング被害に遭い、約500万ドル程の損害が発生いしました。

    (引用:https://www.enigma.co.jp/media/page-4858/

    2016年

    2016年3月:DMM.com、ビットコイン決済開始

    通販総合サイトDMM.comがビットコイン決済を開始しました。

    2016年8月:Bitfinex、ハッキング事件

    香港にある世界最大級の取引所であったbitfinexがハッキングに被害に遭い、12万BTC(当時6300万ドル、現在では80億円)が盗まれました。その後、ビットコイン価格が急落しました。

    (引用:https://www.enigma.co.jp/media/page-4858/

    2017年

    2017年月4月:ビットコインの法律規定

    取引所における利用者保護を含む改正資金決済法が4月1に施行されました。

    2017年8月:ビットコインの分裂

    ブロックチェーンの容量における問題により、コミュニティはハードフォーク(分岐)を決断しました。このハードフォークに反対した一部が分裂し、ビットコイン・キャッシュ(BCH)が誕生しました。

    2017年9月:中国、ICO禁止及び取引所停止

    9月2日に56万円台の最高値をつけたビットコインでしたが、その後の中国政府による規制への動きやJamie Dimon氏による発言で大暴落となりました。

    中国当局による仮想通貨に関する規制強化の動きが見られました。同国政府は9月4日に「ICOの全面禁止」を発表しました。更に、国内の仮想通貨取引所(BTCC、OKCoin、Huobi等)が閉鎖されるという噂がメディアによって浮上し、ビットコインに対する懸念が益々高まりました。この事態は、チャイナ・ショックとも呼称されています。

    2017年9月:Jamie Dimon氏、「ビットコインは詐欺だ」

    上述の要因と併せて、JPモルガンのCEOであるJamie Dimon氏による「ビットコインは詐欺だ」という批判があり、ビットコインは大暴落し、20%以上下落しました。

    2017年12月:ビットコイン先物上場

    シカゴオプション取引所(CBOE)にて先物上場。

    (引用:https://www.enigma.co.jp/media/page-4858/

    2018年

    2018年1月:ビットコイン大暴落

    1月16日にビットコインが大暴落し、120万円台まで下がりました。

    2018年1月:Coincheck、NEM盗難事件

    日本の仮想通貨取引所であるcoincheckがハッキングされ、過去最高の損害額である580億円程のNEMが盗難被害に遭いました。この後、ビットコインは一時60万円台まで下落します。

    2018年3月:自主規制に向け新団体設立

    自主規制に取り組むため、仮想通貨交換業社16社が連結し、新団体(「仮想通貨交換業協会」(仮称))を設立する予定であると発表されました。

    「金融庁に登録済みの仮想通貨交換業者16社が、認定自主規制団体を目指す新団体の設置でこの2018年3月1日に合意した。2018年3月2日、JCBA会長でもあるマネーパートナーズ代表取締役の奥山泰全氏とbitFlyer代表取締役の加納裕三氏が記者会見に臨み、合意について明らかにした。2018年1月末のコインチェックへのハッキングによる仮想通貨NEMの大量盗難事件を受けて業界への規制強化、健全化への取り組みが進んでいる中、いままで遅れていた業界団体による自主規制に取り組む。」

    (引用:http://jp.techcrunch.com/2018/03/02/cryptocurrency-self-reguration/

    (引用:https://www.enigma.co.jp/media/page-4858/

    ビットコインのメリット・デメリット / ビットコインの課題

    ビットコインのメリット

    ①送金が早い、安い

    銀行等の金融期間を介する必要がなく、インターネット上の取引となるので、営業時間に左右される事なく365日・24時間可能となります。更に、仲介者を必要としない為、送金・決済を比較的低コストで実施できます。

    ②両替の必要がなくなる

    ビットコインは国境の無い「全世界共通」の通貨として捉える事ができます。日本では未だ発展途中の段階ですが、北米やヨーロッパ等ではインフラ設備・環境が整っており、ビットコインでの決済が普及しています。今後、仮想通貨の受け入れ体制が世界中において整えば、更に普及し、様々な国家において通貨として通用するでしょう。よって、銀行で両替をする必要が無くなってきます。

    ③自国通貨の金融危機のリスクヘッジ

    自国の法定通貨に対する危機感や不安を持っている国民にとって、仮想通貨はその代替えとなる一種のリスクヘッジとなるでしょう。キプロス同様に、中国の国民の人民元に対する信頼の薄さは、ビットコインが加熱した一つの要因となりえます。

    ④投資対象としての魅力

    市場規模や時価総額が大きく、高リターンが見込まれる為、一種の投資・投機対象としての魅力があります。

    ビットコインのデメリット及び課題

    ①価格変動(ボラティリティ)が激しい

    2017年の12月に一時200万円を超えたものの、2018年2月には一時60万円台に下落しています。この様に、数ヶ月・数週間・数日の間に上下・変動します。また、金融市場や経済、企業の動き等、様々な要因に影響されやすくなっています。

    ②決済場所が少ない

    CoinMapは、ビットコインが利用できる世界中の店舗に関する地図を提供しています。

    現時点では欧米やアジアの一部に集中していて、未だ少ないと言えます。インターネットや仮想通貨のインフラ整備が進んでいない国では、利用可能な店舗が非常に少ない事が窺えます。

    (引用:http://coinmap.org/#/map/50.28933925/14.58984375/9

    ③規制問題

    2017年から、各国の仮想通貨に関する規制強化に向けた動きが見られます。

    各国は、金融商品に該当するか否か等の判断や仮想通貨の定義を改める必要があります。

    更に、仮想通貨取引所の取り締まりややICOに関する規制強化に向けた動きも見られます。

    これはビットコインのみならず仮想通貨全般に該当する課題です。

    ④トランザクションの難点

    ブロックサイズの1MBという上限や7tpsの極めて低い処理能力等、トランザクションにおける様々な難点を掲げます。また、Proof of Work(PoW)という合意形成を用いている為、ブロック生成に10分程所用します。

    ⑤スケーラビリティ問題

    ビットコインにおけるスケーラビリティ問題とは、ブロックサイズの制限により、処理が追いつかず、無数の取引が未承認のまま滞留・遅延してしまう問題を指します。

    ⑥マイニング問題

    PoWによる合意形成を採用しているビットコインのブロックチェーンでは、演算量(仕事量)によって報酬が支払われます。よって、マイナー達はスマートコンピュータ等の高技術を使用し、膨大なコストをかけて採掘を試みます。統計によると、ビットコインの電気コストは、159ヶ国の電気コストを超えると言われています。これにより、経済力や技術力を持つ特定の人々によるビットコインの集中化及び占領化が発生します。更に、51%攻撃の恐れもあります。

    「Researchers from British energy price comparison platform Power Compare have discovered that the total volume of electricity required for mining Bitcoin – the computational process that keeps transactions on the blockchain moving – now amounts to more consumption than 159 individual countries.」

    (引用:https://thenextweb.com/hardfork/2017/11/23/bitcoin-mining-electricity-africa/

    ビットコインの将来性 / 今後の展望

    ビットコインは単なるバブルである

    ビットコインは、昨年12月に240万円程に急騰したものの、2月に入り60万円台に暴落しました。この暴落により、多くの人々はビットコインの「バブル崩壊」に対する懸念を持ち始めています。

    専門家や関係者の中でも、ビットコインを懸念視する人々が増えています。bitcoin.comのCo-founder兼CTOであるEmil Oldenburg氏は、「ビットコインには価値がない」と主張しています。ビットコインに対して懐疑的な姿勢を見せる人物は同氏だけではありません。GMOの再興投資ストラテジストであるGransam氏は、ビットコインは「本質的なバブル」であり、「明確な本来的価値を持たない」と主張しています。エコノミストであるNouriel Roubini氏も同様の意見を持ち、ビットコインは「人類史上最強のバブルである」と述べています。同氏達はビットコインを「バブル」として捉えている事から、「いずれ崩壊する」事を前提に考えている事がわかります。ビットコインに本質的な価値は無く、バブル崩壊後には、価値が0になるという否定的な姿勢を見せています。

    「Bitcoin is “virtually useless” and has no future as a tradeable currency says Emil Oldenburg, the co-founder and CTO of bitcoin.com, one of the world’s largest bitcoin websites. 」

    (引用:https://nordic.businessinsider.com/the-swedish-founder-of-bitcoin.com-one-of-the-largest-sites-in-the-industry-has-sold-all-his-bitcoins-because-its-as-good-as-useless--

    「GMOの最高投資ストラテジストのグランサム氏は投資家宛ての書簡で、『誇大妄想を助長する筋立てに加え、明確な本来的価値を持たないこと、市場がほとんど規制対象外であることが過去の何にも増して、ビットコインを本質的なバブルにしている』と指摘した。」

    (引用:https://www.sankeibiz.jp/macro/news/180119/mcb1801190500026-n2.htm

    「Explaining the recent Bitcoin crisis, Roubini said: 『This (Bitcoin) is mother of all bubbles and it is also the biggest bubble in human history if you compare it to Mississippi bubble, tech bubble, and Tulip mania.』 ... It is on the way down to zero. The fundamental value of Bitocoin is zero," Roubini said.」

    (引用:http://www.businesstoday.in/current/economy-politics/bitcoin-biggest-bubble-human-history-nouriel-roubini-2008-global-meltdown/story/269733.html

    ビットコイン価格は更に上昇:1億円に達する

    ビットコインがバブルであると主張する人々がいる一方で、ビットコインの更なる上昇に期待する人々もいます。Morgan Creek Capital ManagementのCEO、Mark Yusko氏は、ビットコインが将来$1,000,000(約1億円)を超えると予測しています。

    「Mark Yusko, a prominent hedge fund manager and the founder & Chief Investment Officer at Morgan Creek Capital Management, stated that he expects the Bitcoin price to surpass the $1 million mark in the long-term.」

    (引用:http://www.newsbtc.com/2017/10/20/50924/

    実際に巨額の時価総額を持つビットコインは、国決済銀行(Bank of International Settlements)の調査による世界中の法定通貨の総額ランキングで6位を記録しています。

    (引用:https://bittimes.net/news/4161.html

    ビットコインはあアルトコインに負ける

    ビットコイン以外の仮想通貨であるアルトコインが、いずれビットコインを超えるという意見もあります。上述の通り、取引速度、容量、マイニング問題、スケーラビリティ問題等、ビットコインには様々なデメリット及び課題があります。特にイーサリアムやリップル等のアルトコインは、ビットコインが持つデメリットを克服する潜在性を持ち、仮想通貨競争の覇者候補として注目されています。しかし、現段階では未だどの通貨が覇者になるかは予測不可能であります。

    ビットコインではなく、ブロックチェーン技術が未来を変える

    ビットコインが崩壊したとしても、その基盤となるブロックチェーン技術が経済及び社会に変革をもたらすという見解もあります。

    ブロックチェーン技術は非常に柔軟で、様々な場面・幅広い分野において応用できる可能性があります。一番活躍が期待される分野は金融並びにフィンテックの分野です。ブロックチェーン技術は、既に送金手段として用いられていますが、これが更に拡大し、証券取引や、様々な金融商品における取引で応用される可能性があります。更に、プリペイドカードやギフトカード等のポイント/リワード系の分野での活用も期待されます。資金調達の面でも、仮想通貨によるクラウドファンディング(ICO等)の新たな手段が誕生しています。

    他にも様々な分野で応用される可能性があります:

    ・不動産や土地:資産の管理、登記、価値の移転

    ・医療:データ保管及び管理、医療機関同士での共有

    ・保険:予測市場

    ・商業:オンラインショッピングにおける決済・取引

    ・シェアリング・エコノミー:カーシェアリングやサプライチェーン等

    ・芸術や音楽:著作権問題、音楽のダウンロード

    ・身分証明:本人確認手段

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